生成AI、使ってみたいけど、これって仕事で使っていいの？

画像や動画をAIで作るのが当たり前になってきた今、「商業利用OKかどうか」「著作権は誰のものか」は、担当者として見過ごせないポイントです。 この記事では、よく使われる5つの生成AIツールSora・Firefly・ImageFX・Midjourney・Stable Diffusionについて、「個人利用」「商業利用」の可否や注意点をまとめました。

生成AIサービス利用可否早見表（2025年7月版）

サービス名	個人利用	商業利用	補足
OpenAI Sora	○	○（※有料プラン）	ChatGPT Plus/Pro経由で商用可
Adobe Firefly	○	○（※正式機能のみ）	Creative Cloud非ベータ機能は商用OK
Google ImageFX	○	△（非推奨）	商用可否の明示なし。法務的には慎重に
Midjourney	○	○（※有料プラン）	Basic以上の有料プラン加入時のみ商用可
Stable Diffusion	○	○（※条件付き）	年商1Mドル未満は無料商用OK

詳しく見ていきましょう！👇

OpenAI Sora

商業利用	商用可
課金体系	ChatGPT Plus/Pro (有料アクセス)
著作権帰属	利用者に帰属
法的リスク	学習データに未解決の権利問題あり。著作権保持者の許可を得ていない素材を学習に利用していた場合、「間接的な盗用」として訴訟リスクが発生。

生成されたコンテンツの著作権は、利用規約に基づき利用者に帰属します。ただし、OpenAIの方針により不正用途や規約違反があれば利用権が制限される可能性があります。

Adobe Firefly

商業利用	商用可（ただしベータ除く）
課金体系	無料＋Creative Cloud連携
著作権帰属	利用者に帰属
法的リスク	ベータ機能で制限あり。Fireflyの学習には「Adobe Stock」「著作権切れコンテンツ」「パブリックドメイン素材」のみを使用。

Adobe Fireflyで生成されたコンテンツや派生作品は利用者に帰属します。学習データはAdobe Stockなど適法な素材に限定されており、著作権リスクが低いのが特長です。

Google ImageFX

商業利用	商用可と明記されず、リスクあり
課金体系	無料ベータ
著作権帰属	利用者に帰属
法的リスク	商用利用の明文化なし「著作権的なグレーゾーン」商用利用をGoogleが公に推奨していないのは、権利処理の曖昧さが背景にあると考えられる。

生成コンテンツは利用者に帰属しますが、商用利用やロゴ・商標への使用など明確な許諾範囲は不明です。学習データの出典も非公開で、著作権リスクに注意が必要です。

Midjourney

商業利用	有料プラン加入者のみ商用可
課金体系	Basic〜Mega (月額10～60+USD)
著作権帰属	利用者に帰属（ただし法的には未成熟）
法的リスク	2023年から複数の訴訟が発生 ・Getty Images vs. Stability/Midjourney ・ディズニー＋ユニバーサル vs. Midjourney（2025年6月提訴） Midjourneyの生成物をそのまま商品化した場合、権利者からのクレームを受けるリスクが高い。

Midjourneyの生成画像は有料ユーザーが商用利用可能ですが、著作権は主張できず、パブリックドメイン扱いとなる可能性があります。模倣による法的リスクにも注意が必要です。

Stable Diffusion

商業利用	年商1 MUSD未満は無料商用可、大企業向け有料
課金体系	無料 or Enterprise契約
著作権帰属	利用者に帰属
法的リスク	2023年にGetty ImagesがStability AIを提訴が発生

Stable Diffusionの生成物は利用者に帰属し、商用利用も可能です。ただし、出力や派生作品を配布する際は「@StabilityAI」の表示やライセンス条項の添付が求められます。

注意したい事

まとめ

生成AIは、アイデア出しやビジュアル制作において、いまや欠かせない存在になりつつあります。
しかし、利用規約や著作権ルールを正しく理解しないまま使うと、トラブルやリスクを招く可能性も。

だからこそ、商業利用の可否や条件をしっかり押さえたうえで、安全かつ効果的にAIを活用していきましょう。

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